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2021.04.09

[C-vol.25]社員教育のポイント~社員に教えるべきこととは~

━━◆障がい者雇用のヒントをお届け!◆━━━━━
東京都ビジネスサービス株式会社   2021.4.9
HEARTFUL メールマガジン -vol.25-
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このメールマガジンが、皆様のおかげで1周年を迎えました。
いつもお読みいただいてありがとうございます。
今後も障がい者雇用のヒントになる内容をお届けできればと思います。
これからもよろしくお願いいたします。
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4月が始まりました。
多くの企業では新年度となり、新入社員を迎えて忙しい日々を過ごされているかと思います。
また、新たに障がいのある社員を雇用した企業も多いことでしょう。
人事異動で、初めて障がい者雇用に関わる担当者もいらっしゃるのではないでしょうか。
雇用した障がい者社員をどう定着させていくか、当社も日々模索しています。

そこで24回目のテーマは。
「社員教育のポイント~社員に教えるべきこととは~」

障がい者だけに関わらず、社員に長く働いてもらうためには様々なことに心を配らなければなりません。
職場環境の整備、相談窓口の設置、健康管理、メンタルヘルス対策。
他にもいろいろありますが、「知識付与の研修」も社員を定着させるためには重要なポイントとなります。
一般の新入社員であれば、今はちょうど新人研修の時期に当たるのではないでしょうか。
ところが、障がい者雇用となると、社員に対し研修を行っていない、というお話をチラホラと耳にすることがあります。
中途採用も多い障がい者雇用ですが、健常者であれば中途でも研修を受ける機会が用意されていることが多いように思います。
では何故、障がい者雇用では社員への研修機会が少ないのでしょうか。

・どんな研修をすれば良いのかわからない
・障がい者へ研修する余力がない
・研修の必要性を感じない

こういった理由が主だったものではないでしょうか。
ただ、研修とは対象者が障がい者であっても健常者であっても、その目的に違いはないと思います。
自社社員としての意識を明確に持ってもらうと同時に、社員としてのスキルを整えることは、どんな社員にも必要です。
自分がどんな会社で働き、社会人としてどんなスキルを学ばなければならないのかを知り、自社への所属感を持つことは、働くためのモチベーションに繋がります。
また、一般社員と同様に研修機会を与えることは、企業の義務でもあるでしょう。
障がい者社員だから研修はしない、というのは是非避けていただきたいと思います。

では、どんな研修をすればよいのか。
社員の障がいによっては内容を考慮すべき点はありますが、基本的に一般の社員が受けられる研修は、同じ内容で差支えないでしょう。
ビジネスマナー、業務スキル、対人スキル、企業によっていろいろあると思います。
配慮すべきは、一般社員と一緒に受講するのか、別途機会を設けるのか。
例えば手話通訳が必要か、研修資料は拡大した方が良いのか、休憩時間を多く設けるか、などといった点でしょうか。
但し、明らかに研修内容の理解が難しい場合には、その人に合った内容を検討する必要があります。

また、職場定着を促進するためには、メンタルヘルス、セルフケア、セルフマネジメントといった、自己管理に関する研修をすることをお勧めします。
一社会人として、自分で障がいや体調の管理ができることは必須です。
自分の体調や精神面の変化を自覚し対策をとれるように促すことで、結果、雇用管理の負担も軽くなります。
障がい者雇用を安定させるには、社員を教育することが不可欠なのです。

配慮するだけではなく、教育し個々の社会性やスキルをアップさせ、戦力として育てる。
個々のスキルが上がれば、社員自身の意識も変わります。
やりがいや向上心が育ち、長く働いていこうという気持ちが高まることでしょう。
是非、研修が不足していると感じられる方は、社員教育について検討してみてはいかがでしょうか。

最後までお読みいただきありがとうございました。
このメールマガジンでは、皆様のご意見を募集しています。
「こんなテーマでやってほしい」「こんな悩みに答えてほしい」など、ご要望がありましたら、どんどん取り上げていきます。
「heartful@tokyotobs.co.jp」まで気軽にご意見をお寄せ下さい。
今後も、皆さんのお役に立つような情報を発信していきたいと思いますので
どうぞよろしくお願いします。

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